映画『核分裂過程』の上映はこうして始まった
小林茂樹・大木有子
『核分裂過程』に出会ったのは28年前。ある映画祭の受賞作品の１本として友人と見て、大変な感動とショックを受けた。フィルムを借りて「原発とめよう２万人行動」の日の夜に上映会を開いた。1988年４月、チェルノブイリ原発事故の実態が日本に伝えられ、「原発止めよう」の声が全国にうねりのように広がり、１万人と呼びかけた日に２万人が日比谷に集まった日だった。反響が大きく、上映の問い合わせを何件も受けた。しかし版権がないのでフィルムはドイツに返されてしまった。青森県六ヶ所村には映画と同じ再処理工場が建設されようとしている。自分たちで映画を輸入し上映活動をしようと考えた。
資金は全国の反原発脱原発のグループや個人から借りた。監督に直接思いを伝え、非営利上映権を得ることができた。字幕は７人のメンバーが、それぞれ自分の魅かれる言葉を発する登場人物を担当した。監督の知り合いで大学のドイツ語の先生も協力してくれた。一つ一つの言葉について話し合い、半年余りをかけた。映画の力が全てを支えた。
再処理工場に反対する中で、自分の殻を破り変わっていったヴァッカースドルフの人々。民主主義とは何かを問い、言葉を紡ぎだす。その姿は普遍性を持って私達の心を揺さぶった。そして支援の若者たち。数万人のデモ。その運動の豊かさに目を見張った。なぜ、あのような運動が可能になったのだろう？ヴァッカースドルフの運動には、1970年代から始まるドイツ反原発運動の歴史が息づいていた。また戦争責任と向き合った戦後ドイツの歴史も反映されていた。
『核分裂過程』の原題は“SPALTPROZESSE（分裂する過程）”。核の分裂と人間社会の分裂・分断の両方にかかる。工場を取り囲む「鉄柵」は分断の象徴である。映画が作られたのは鉄柵が張り巡らされ州政府の弾圧が激しさを増す時期だった。けれども、人々も映画もありったけの想像力でその鉄柵を超えようとした。
1989年、字幕作りの最中に「建設中止」のニュースが入ってきた。そのニュースを携えて、映画の上映を開始した。映画を観た人が次は自分たちで上映会を開く、という形で『核分裂過程』は「連鎖反応」するように全国で上映されていった。
『核分裂過程』意見交流会概要
司会：下笠 パネリスト：小林、大木、花澤、金剛寺、久保井、石井、槌谷、鵜飼
花澤：今の日本とぴったり合っている映画が、30年も前にあったということが信じられません。民主主義ってなんだ？という今にぴったりの言葉が出てくるし、沖縄、原発の再稼動、戦争法、全てが当てはまる感じがして、鳥肌が立つような思いで観ていました。
金剛寺：原子力の問題というのは結局、政治の問題でもあると思うので、普通の市民が立ち上がったから止められたというのも大きいと思います。
久保井：奥様方のしたたかに権力と闘う感じに共鳴しました。原発反対、戦争法反対というのではなく、これは私たちの平穏な暮らしを守る「権利のための運動なんだ」ということを周りに伝えて行けばいいのかなと思いました。
石井：映画の中で「こんなの独裁民主制だ」と言っていましたが、まさに今、独裁民主制に私たちは生きているのではないかと思います。テレビは本当のことを伝えないとわかり、大事なものが何かわかったら、闘わなければいけないのだと思いました。
槌谷：最後の３分で、工場建設が止まった原因が、フランスに再処理に出した方が安いという金の問題だとわかりましたが、事実は市民の運動で止めざるを得なくなったのだと思います。結果としてドイツは今、原発を止めるという話です。それが日本ではやっと今、動き始めた。
鵜飼：よく、ドイツに学ばなくてはいけないと言われますが、今のドイツというよりも、この頃のドイツ、原発推進で、平気で民衆を弾圧していた、そういうドイツが実は30年前にあって、でも住民たちは立ち上がって、言う通りにはならなかった。その闘いがあって初めて、今のドイツがあるのだということを実感しました。
会場：質問です。フランスの再処理工場から今度は北ドイツのゴアレーベンの最終処分場に廃棄物を運ぶにあたって激しい反対運動が起こっていますが、ドイツ各地の核施設からの廃棄物をフランスに搬送するにあたっての住民の反対運動はまだ続いているのでしょうか。
小林：ゴアレーベンの反対運動が始まったのは1970年代です。その頃から４万人ぐらいの人たちが街頭に出たり、線路に寝そべったりして通さないなどの活動を、今でもずっと、子供の代まで続けています。
大木：ドイツでは再処理はしないということを決定したので、今はドイツからフランスに使用済み核燃料を送ることはやっていない。ただ、すでに送られているものは返ってくるので、それを止めているということです。
小林：この映画はヴァッカースドルフの再処理工場のことを描いたのですが、それ以前からドイツでは各地で原発反対の運動が続いていました。1975年頃、ヴィール村で反対運動が始まり、ブロックドルフ原発や他の原子力施設候補地での反対運動の蓄積があって、その流れの中で再処理工場建設が止まり、次にカルカーというところの高速増殖炉も止まった。
下笠：ではここから、何ができるのか、どういう行動ができるのかというテーマに移ります。
大木：ヴァッカースドルフで行われていたのは直接行動です。投票によって議員を選ぶことは重要ですが、それで全部任せてしまうということはしない。選んだ議員、政治家たちが自分たちの生活を脅かすようなことをしている時には、それに対して異議申し立てを表明する、直接的に訴えるということが重要です。また直接行動だけではなく、自分たちの中から議員を送り出して、いろいろな形で議論する場に自分たちの意見を反映させていく行動も行う。ドイツではその両方のことをずっとやってきた。直接行動の中では、例えば外から来る人たちをどう受け入れるか、若い人たちが暴力的になっていく、そのことを地元の人たちはどう考えようか、それがマスコミに取り上げられた時にどうやって守っていくか、そういうことをとても真剣に考えて、一つ一つ議論する中で答えを出して積み上げ、そういう蓄積を、外にも伝わるような形で行ってきた。そのことを、私たちはもう少し学びたいと感じました。
小林：一人一人が自分の中にあるものをやるしかないと思います。映画の中に抵抗権（注）という言葉が２回ほど出てきましたが、これは1968年に初めてドイツ基本法に付け加えられた。その頃何が起こっていたかというと、日本では学生運動、パリの五月革命、プラハの春、世界の若者たちが動き出したその時期に、ドイツ基本法が改正されて抵抗権が入った。それと同時に緊急事態法、つまり国に何かがあった時に市民の自由を拘束できるものとセットになっていたということはちょっと考えた方がよい。だからこそ映画の中で市民は、これは抵抗権の問題なんだ、つまり自分たちの存在を脅かすようなものだ、というのだと思います。
（そのほか会場から、いろいろな活動のご紹介やご意見をいただきました。）
下笠：一人一人が行動し、続けるということが大事なのだと思いました。上映の最後にも出てきましたが、「何もできないなんて思わないこと」、この言葉を忘れずに今後活動していきたいと思います。
（注）ドイツ『抵抗権』ドイツ連邦共和国基本法第20条４項（1968年6月の改正で追加された）
政府が憲法と国民に背き、これを正す手段が他に一切ない場合に国民は抵抗権を発動できる。
（ドイツでは、ナチ党が基本的人権保護規定を無効化し、憲法体制を崩壊させた反省から「戦う民主主義」の概念が生まれた。1968年、西ドイツでは学生、市民、労働者による既存の政治体制に対する大規模な抗議運動が起こり、戦う民主主義の実現理念として抵抗権が基本法に明文化された。）
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